5.4 直接原価方式による損益計算書の作成・計算手順


表 製造原価報告書の内訳の分類

(単位:千円)◎印は 固定費

科    目

金        額

    内  訳

   合  計

I.材料費
期首材棚卸高
当期材料仕入高
   合  計(1+2)
期末材料棚卸高
当期材料費(1+2−3)

   

II.労務費
◎1.基本給
◎2.諸手当、福利厚生費
当期労務費(1+2)

   

III.経費(1+…12)
  1. 電力費
  2. ガス・水道料
  3. 運賃
◎4. 減価償却費 (五)
◎5. 修繕費
◎6. 租税・公課
◎7. 不動産賃借料
◎8. 保険料
◎9. 旅費・交通費
◎10.通信費
  11.外注加工費
◎12.雑費
  13.その他(固定・変動費を判断)
  当期経費

   

1.当期製造総費用(I+II+III)
2.期首仕掛品棚卸高
   合   計(1+2)
3.期末仕掛品棚卸高

      

 

当期製品製造原価 (1+2−3)

 


表 製造原価報告書の作り換え

(単位:千円)

科  目

 金  額

     備      考

変動費

当期材料費

 

(一)×
(当期製品製造原価 / 当期製造総費用)
  =表5−4−の①

電力費
ガス・水道費
運賃
外注加工費
その他変動費

 

  変 動 費 計

(一)

 

労務費

 

(二)×
(当期製品製造原価 / 当期製造総費用)
  =表5−4−の②

(五)×
当期製品製造原価 / 当期製造総費用
  =表5−4−の⑤

減価償却費
修繕費
租税・公課
不動産賃借料
保険料
旅費・交通費
通信費
雑費
その他固定費

(五)

  固 定 費 計

(二)

  当期製造総費用

   

製造原価の金額に(当期製品製造原価 / 当期製造総費用)の割合を乗じて金額を修正する。棚卸資産の関係による製造総費用と製造原価の金額(含む費用の内訳金額)の差異を一致させる。


 


5.4 直接原価方式による損益計算書の作成・計算手順     製造原価金額の修正