参考文献
●第1部第1章
- 中小企業庁［2021］『中小企業白書2021年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2020］『中小M＆Aガイドライン』
- 中小企業庁［2019］『中小企業白書2019年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2018］『中小企業白書2018年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2017］『中小企業白書2017年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2016］『中小企業白書2016年版』、日経印刷
- （株）帝国データバンク［2021］『全国企業「後継者不在率」動向調査（2021年）』
- （株）東京商工リサーチ［2022a］『第20回「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査』
- （株）東京商工リサーチ［2022b］『2021年「休廃業・解散企業」動向調査』
- （株）東京商工リサーチ［2020］『全国社長の年齢調査』
- 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（株）［2021］『原油価格の上昇が国内の物価動向に与える影響』
●第2部第1章
- 岡三証券（株）［2021］『TODAY No.138』
- Kohei Kawaguchi，Naomi Kodama，Hiroshi Kumanomido, Mari Tanaka［2021］『Using Managers’ Expectations for Ex-ante Policy Evaluation：Evidence from the COVID-19 Crisis』
- （株）東京商工リサーチ［2022a］『第20回「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査』
- （株）東京商工リサーチ［2022b］『特別企画「新型コロナウイルス」関連破たん状況』
- 水門善之、柳井都古杜［2020］『携帯電話 GPS データを用いた経済活動分析と COVID-19 の影響分析』
- 渡辺努、辻中仁士［2022］『入門オルタナティブデータ 経済の今を読み解く』、日本評論社
●第2部第2章
- 飯岡靖武［2020］『プライベートエクイティファンドの価値創造機能に関する実証分析』、証券アナリストジャーナル、2020年10月号、83-92頁
- 岩本隆［2019］『人事評価制度を活用した人材確保と賃金向上 Vol.2』、日本パブリックアフェアーズ協会
-
環境省［2021］『中小規模事業者のための脱炭素経営ハンドブック』、
http://www.env.go.jp/earth/SMEs_handbook.pdf
- 上林憲雄［2012］『人的資源管理論』、日本労働研究雑誌（2012年4月）
- 北居明・松田良子［2004］『日本企業における理念浸透活動とその効果』
- 経済産業省・特許庁［2018］『「デザイン経営」宣言』
- 経済産業省［2021］『産業構造審議会 経済産業政策新機軸部会（第1回）事務局資料』
- 経済産業省［2013］『平成25年版 通商白書』、勝美印刷
- 厚生労働省［2019］『令和元年版労働経済白書』、日経印刷
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厚生労働省［2021］『令和2年度能力開発基本調査』、
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/104-1.html
- 参鍋篤司［2015］『経営方針の周知とカイゼン意識のもたらす企業業績への影響』
- ジョナサン・ハスケル、スティアン・ウェストレイク［2020］『無形資産が経済を支配する：資本のない資本主義の正体』、東洋経済新報社
- 髙巖［2010］『経営理念はパフォーマンスに影響を及ぼすか』
- 竹内規彦・竹内倫和・外島裕［2007］『人的資源管理研究へのマルチレベル分析の適用可能性：HRM施策と組織風土が職務態度・行動に与える影響の検討事例』、経営行動科学第20巻第2号
- 中小企業金融公庫 調査部［2004］『中小企業のブランド戦略』、中小公庫レポート、No.2003－3
- 中小企業庁［2016］『事業承継ガイドライン』
- 中小企業庁［2021］『中小企業白書2021年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2020］『中小企業白書2020年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2018］『中小企業白書2018年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2016］『中小企業白書2016年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2014］『中小企業白書2014年版』、日経印刷
- （株）帝国データバンク［2022］『令和3年度中小企業実態調査委託費 中小企業の経営力及び組織に関する調査研究報告書』
- 特許庁［2003］『産業構造審議会知的財産政策部会商標制度小委員会（第1回）資料1 ブランド戦略から見た商標制度の検討課題について』
- 特許庁［2020］『「デザイン経営」の課題と解決事例』
- 名和高司［2021］『パーパス経営 30年先の視点から現在を捉える』、東洋経済新報社
- （株）日本総合研究所 経営戦略研究会［2008］『経営戦略の基本』、日本実業出版社
- 野村千佳子［1999］『90年代における日本企業の経営理念の状況 環境の変化と経営理念の見直しと変更』
- 咸惠善［2016］『HRMと企業業績との関係－ビジネス戦略と組織風土の調整効果－』、産業経済研究所紀要 第26号（2016年6月）
- フィリップ・コトラー、ケビン・レーン・ケラー［2008］『コトラー＆ケラーのマーケティング・マネジメント（第12版）』（監修：恩藏直人、訳：月谷真紀）、ピアソン・エデュケーション
-
法務省［2021］『今企業に求められる「ビジネスと人権」への対応「ビジネスと人権に関する調査研究」報告書（詳細版）』、
https://www.moj.go.jp/content/001346120.pdf
- 横川雅人［2010］『現代日本企業における経営理念の機能と理念浸透策』
- 若杉隆平、戸堂康之［2010］『国際化する日本企業の実像－企業レベルデータに基づく分析－』、RIETI Policy Discussion Paper Series 10-P-027
- British Design Council［2012］‘Design Delivers for Business Report2012’
- Design Management Institute［2015］‘What business needs now is design. What design needs now is making it about business.’
- OECD［2013］‘New Sources of Growth：Knowledge-Based Capital’
- Ryo Kambayashi, Atsushi Ohyama, Nobuko Hori［2021］‘Management Practices in Japan：Survey Evidence from Six Industries in JP MOPS’
- Sebnem Kalemli-Özcan, Luc Laeven, David Moreno［2018］‘DEBT OVERHANG, ROLLOVER RISK, AND CORPORATE INVESTMENT：EVIDENCE FROM THE EUROPEAN CRISIS’, NBER WORKING PAPER SERIES, Working Paper 24555
●第2部第3章
- 一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）［2021］『企業IT動向調査2021』
- 経済産業省［2020］『デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会DXレポート2（中間取りまとめ）』
- 経済産業省［2019］『DX推進指標』
- 経済産業省［2017］『攻めのIT活用指針』
- 総務省［2021］『情報通信白書』
- 中小企業庁［2021］『中小企業白書2021年版』、日経印刷
- 中小企業庁［2020］『中小企業白書2020年版』、日経印刷
- 中小企業庁 伴走支援の在り方検討会［2022］『中小企業伴走支援モデルの再構築について』
- 東京商工会議所［2021］『IT活用実態調査』
- 独立行政法人情報処理推進機構［2021］『DX 推進指標 自己診断結果 分析レポート』
- 内閣府［2021］『経済財政白書』